ストレスチェック後、高ストレス者への面接指導を案内したものの、面談の日程が決まらない。候補日を会社の担当者に伝え、従業員の都合を聞いてもらい、合わなければまた調整する。複数の顧問先でこうしたやり取りが重なると、面談前の準備に時間を取られます。
調整を進めるには、面談可能な枠を先に示すことと、誰が何を確認して予約へ進めるかを決めることが役立ちます。この記事では、産業医の先生が顧問先と確認したい手順を、面談後の記録まで含めて整理します。
日程が決まらない理由を、やり取りの流れから確認する
最初に、現在の調整で止まっている箇所を一つ選びます。例えば、従業員が申し出る窓口を見つけられない、会社から産業医へ依頼が届くまで時間がかかる、候補日が少なく何度も送り直す、といった場面です。
産業医が空いていても、従業員が勤務中に面談を受けられなかったり、周囲に話を聞かれない場所がなかったりすると、予約は進みません。候補日だけでなく、勤務時間内の扱い、場所、必要な社内調整を顧問先と確認します。
会社の担当者がすべての連絡を中継する必要があるかも見直します。ただし、従業員と直接調整する場合も、面接指導の申出や会社側の実施準備をどう扱うかを決めておく必要があります。
候補日が合わないときは、次の連絡を先に決める
例えば、会社の担当者へ三つの候補日を伝えた後、従業員の勤務と合わずに、別の候補日を聞き直す場面を考えます。これは特定の導入事例ではなく、運用を点検するための想定例です。
このとき、候補日を増やすだけでなく、「誰が次に連絡するか」「いつまで待つか」「合う枠がなければ誰に相談するか」を決めます。産業医が面談可能な枠を登録し、従業員が直接日程を選べる運用なら、会社が日時の連絡を中継する作業を減らせる可能性があります。
ただし、勤務時間の調整や面談場所の確保は、会社との連携が必要です。予約のやり取りと、会社側の実施準備を分けて整理してください。
1.結果提供への同意、面接指導の申出、予約を分けて確認する
高ストレスと判定されたこと、面接指導が必要と判断されたこと、本人が面接指導を申し出たことは、それぞれ確認する内容が異なります。日程調整の入口で、誰が対象を確認し、本人へ案内し、申出を受け付けるかを定めます。
個人のストレスチェック結果を会社へ提供するには、原則として本人の同意が必要です。また、産業医であっても、実施者・共同実施者として関与しているかによって個人結果を扱える範囲が変わります。結果提供に関する同意と、予約のために必要な情報を整理してください。厚生労働省のストレスチェック指針
予約が入ったことだけで、必要な同意や申出の手続がすべて済んでいると扱わないことが大切です。現在の実施体制に合わせ、確認する人と記録する場所を決めます。
2.顧問先ごとに、案内できる面談枠を用意する
複数の顧問先を担当している場合は、企業ごとに案内できる日時を整理します。勤務時間帯や面談方法が異なるため、まず顧問先の担当者と使える枠を合わせておくと、候補日の往復を減らしやすくなります。
面談枠を用意するときは、次の点を確認します。
- 面談時間に加え、事前情報の確認や面談後の記録に使う時間を確保できるか。
- 従業員が予約できる期限と、変更・キャンセル時の連絡先が明確か。
- 用意した枠に合わない人が相談する窓口があるか。
- 他の従業員の氏名や予約理由が、不要な相手に見えない運用になっているか。
これらは運用を設計する際の確認事項です。システムを使う場合は、予約変更や通知、閲覧権限がどのように扱われるかを、導入前に確かめます。
3.従業員が次に何をするか、案内を具体的にする
案内には、日程の選び方だけでなく、面談方法、当日用意するもの、日程が合わない場合の連絡先を記載します。従業員が「まず誰に相談すればよいのか」で止まらない形にします。
例えば、予約方法の案内と、会社側で必要な勤務調整の案内を分けておくと、本人がそれぞれの手順を把握しやすくなります。メールの件名や共有カレンダーなどに、健康情報が不用意に表れないかも点検してください。
4.オンライン面談は、接続以外の準備も合わせて行う
オンラインの場合は、映像・音声が使えることに加え、会話が周囲に聞こえない環境、必要な事前情報、緊急時の対応を確認します。法定の面接指導に情報通信機器を用いる際は、厚生労働省の通知に示された要件・留意事項に沿って判断する必要があります。情報通信機器を用いた面接指導に関する通知
会議URLの発行と送付を別に行っている場合は、その担当と送付時期も確認します。予約が決まっても、接続先が届いていなければ当日の支障になります。
5.面談後の記録と企業への報告まで、担当を決める
日程調整が整ったら、面談後の作業も見直します。医師が手元で扱う面談記録と、企業へ伝える意見・報告は、目的と記載する情報が異なります。
誰が記録を確定し、誰に、どの方法で報告するかを決めておくと、面談を終えた後の対応が止まりにくくなります。AIで下書きを作る場合も、産業医が内容を確認し、必要な修正をしてから確定する運用が必要です。面談記録・報告書類とAI活用の考え方
cockpitos AIで、日程調整から面談後までをつなぐ
cockpitos AIでは、産業医側ダッシュボードで空き日程を登録でき、高ストレスと判定された従業員は、会社への結果提供に同意したうえで面接指導を申し出られます。顧問先ごとの面談枠と、従業員が空き日程から直接予約する機能は提供予定です。
システム内で行うオンライン面談(会議URLの別途発行が不要な形)と、面談後のAI要約、カルテの下書き、報告書の作成支援も提供予定です。
相談時は、いま候補日を誰から誰へ送っているか、何度目のやり取りで止まるかをお聞かせください。個人名や受検結果を送る必要はありません。現在の運用に合わせて、機能の使い方と利用範囲を確認します。
よくある質問
従業員と直接日程調整すれば、会社との連絡は不要ですか?
勤務時間や面談場所の確保、面接指導の申出への対応など、会社側で必要な準備があります。直接予約する運用でも、役割分担を事前に確認してください。
高ストレス者の全員を自動的に予約へ進めてよいですか?
高ストレス判定、面接指導の必要性の判断、本人の申出などを整理して進めます。判定だけをもって一律に予約を確定する運用は避け、実施者と手順を確認してください。
ツールを導入すれば面接指導の要件を満たせますか?
ツールの機能に加え、実施体制、情報管理、オンライン面談の環境などを確認する必要があります。現在の運用と合わせて検討してください。